祈りと覚悟の手紙

宮司はいま、一本の手紙を書こうとしている。
差出人は私、佐藤素心。宛先は、アメリカ合衆国第47代大統領、ドナルド・トランプ閣下である。

なぜ宮司がこのような行動に至ったのか。
それは、日本の未来を思えばこその決意であり、そして、世界の秩序を守るという使命感からに他ならない。

トランプ大統領、あなたが大統領であることは非常に心強い。まさに今アメリカはグレートだ。
「アメリカ・ファースト」という信念は、時に批判されながらも、結果として国家を守る強い礎となりました。
私は今一度、あなたに願いたいのです。
中国共産党による覇権主義の拡大を食い止めるために、対中製品に対する「150％の関税強化」を実行していただけないでしょうか。

これは、単なる経済政策ではありません。
これは、安全保障の問題であり、世界の自由と人権を守るための「経済的戦線」なのです。

そして同時に、日本政府にも伝えたいことがあります。

現在の日本は、石破総理率いる隣国の隷属政権のような体制に翻弄されています。
その政治は、国民の暮らしと心を守るものではなく、自己保身と迎合によって成り立っているように感じられてなりません。
いまこそ政治は、国民に誠をもって応えるべき時なのです。

宮司は、次の三つを強く提案します。

一、消費税を即時「ゼロ」にすべし。
日本経済の屋台骨は、中小企業と一般庶民の営みによって支えられています。
その小さな力に追い打ちをかけているのが、消費税です。
この税を一時的にでもゼロにすることで、日本人は再び息を吹き返し、生活の力を取り戻せるはずです。

二、医療費の「個人負担ゼロ」を実現すべし。
国民の健康は国家の宝であり、医療が贅沢品であってはなりません。
すべての日本人が等しく医療にアクセスできる社会を築くことこそ、真の政治の使命であります。

三、子どもを育てる家庭に「月額20万円」の支援を行うべし。
子育ては未来への投資です。
安心して子どもを育てられる環境を整えることが、少子化への最大の処方箋となるでしょう。
「家庭を守ること」は「国家を守ること」である…私はそう信じています。

また、石破総理のような対中融和的な姿勢に対して、宮司は強く異を唱えたい。
むしろ彼のような勢力には、「対中関税40％の強化」を直ちに講じるよう求めるべきです。
経済依存を断ち、戦略的自立を確立することが、これからの日本の存続に不可欠だからです。

そして、もうひとつ。
台湾の防衛を含めた、「自由民主主義連合」による防衛連携会議の強化を提案したい。
アメリカ、日本、台湾、オーストラリア、イギリス、イタリア…この六か国が連携し、
中国の拡張主義に対抗する強固な同盟を築き上げねばなりません。
この会議の常設化こそが、21世紀の平和への礎となるでしょう。

宮司は神職でありながら、政治や国際関係について語ることにためらいもあります。
しかし、いま語らなければ、いま動かなければ、我が国の未来は、やがて取り返しのつかない道へと踏み込んでしまう。

だから宮司は、祈りと覚悟を込めてこの手紙を書くのです。
トランプ大統領へ、日本政府へ、そして未来を担うすべての人々へ。

「この国を守ってください」と。

桜の咲く国・日本から、
かりそめの宿ではなく、真実の祖国を信じて。

令和の祈りとともに―